Department of Architecture建築学科［Ⅴ群］

（１）工学部が求める学生
本学では、本学教育憲章の理念と目的を達成するために、高等学校等における基礎的教科・科目の幅広い履修を基盤とし、大学における総合的な教養教育や専門基礎教育を受けて自ら学ぶ姿勢を身に付け、さらに進んで自ら立てた問いを創造的・批判的に吟味・検討するとともに、他者と協働しながら幅広い視野で問題解決にあたる力を持つ人間へと成長する学生を求めている。

加えて、工学部では、高等学校等までに学習した国語、英語、数学、理科、社会の学力を有したうえで、物理学や化学など自然科学の原理と法則を理解し、幅広い教養と倫理観および国際的視野を併せ持って文明の持続的発展を支える「ものづくり」を先導する技術者、研究者として成長したいという強い意欲と適性を持った学生を求めている。したがって、以下の観点が重要である。

1) 知識・技能：
・ 高等学校等における基礎的教科・科目の履修を通して獲得される知識・技能
2) 思考力・判断力・表現力等の能力：
・ 多面的に考え、客観的に批判し、自分の言葉で人に伝える資質
・ 広く応用力・創造力・国際性を獲得するために努力を惜しまない姿勢
3) 主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度：
・ 多様性を尊重する態度と異なる考えに共感する寛容性
・ 常に自らを向上させようとする意欲

（２）各学科が求める学生（総合型選抜を実施する学科のみ記載）
〇建築学科
工学技術から社会・文化まで文理を問わず幅広い分野への関心と基礎的学力があり、洞察力と批判的な視点をもって課題を発見する力や論理的な思考に基づいた自らの考えを的確に他者に伝える力などの資質に優れ、建築学分野の専門家を目指して想像力と探求心をもって主体的に学習する意欲がある学生。

工学部では、「基幹教育」と「専攻教育」を通して、工学分野における専門性、先導性、学際性、国際性を有する人材を育成する。本学科では、九州大学工学部及び工学系学府の学士・修士一貫型教育の方針に則り、次のとおりカリキュラムを編成する。

【工学部共通教育】（1年次）
「主体的な学び・協働」と「工学分野共通の知識・能力・ものの考え方」を身に付け、「社会における工学の価値の理解」を涵養する基盤として、基幹教育科目及び専攻教育科目に、学科を問わず工学部生全員が履修する学部共通教育として必修科目を設ける。
なお、ビッグデータ解析、IoT、AIなどの発展に伴い情報教育の重要性が高まっていることを受け、基幹教育及び専攻教育に、工学部生の必修科目として情報系基礎科目を設定する。

〈工学部共通・基幹教育科目〉
アクティブ・ラーニングを重視する科目（基幹教育セミナー、課題協学科目）、ICT 国際社会に必要な能力の向上を目指す科目（「サイバーセキュリティ基礎論」、「プログラミング演習」）、教養としての言語運用能力修得と異文化理解を目指す科目（学術英語、初修外国語）、工学の専攻教育に繋がる基礎的知識を学ぶ科目（理系ディシプリン科目）、様々な分野の思考法を学ぶ科目（文系ディシプリン科目）、ライフスキルの向上を目指す科目（健康・スポーツ科目）、多様な知識の獲得と学びの深化を目指す科目（総合科目）などの基幹教育科目を通して、「主体的な学び・協働（A-1,2）」「表現・発表力（A-3)」「工学分野共通の知識・能力・ものの考え方（B-1）」を培う。

〈工学部共通・専攻教育科目〉
工学の社会的役割に対する意識を醸成する科目「工学倫理」を通して「社会における工学の価値の理解（D-1）」を育成する。

〈情報系基礎科目〉
工学系人材の必要最低限の情報リテラシー科目（「サイバーセキュリティ基礎論」、「プログラミング演習」、「データサイエンス序論」）を通して「工学分野共通の知識・能力・ものの考え方（B-2）」を育成する。

【学士・修士一貫型専攻教育】（2年次～4年次）
建築学科での専攻教育は、（ⅰ）建築と都市に関連した幅広い専門知識を身に付けるための科目、（ⅱ）自ら課題を発見・整理し、創造的に課題に向き合う能力を養うための科目、（ⅲ）自らの独創的なコンセプトやイメージを論理的に構築し、それを実際の建築・都市として構想し、視覚的に表現する能力を養うための設計演習系科目で構成される。3年次春学期までは、専攻教育必修科目を中心として幅広い基礎的な学修を進めながら、学生各自が将来の方向性を定める。3年次夏学期以降は、学生が自らの目標に合わせて専攻教育選択科目の中から科目を選択して学修を進める。
（ⅰ）の専門知識を身に付けるための科目として、大きく以下の4つのカテゴリーがある。
1. 建築と都市の歴史・理論、および関連する工学、自然科学、芸術学、人文・社会科学に関する幅広い知識（B-3）については、学科必修の基幹教育科目「世界建築史概論、日本建築史概論、近・現代建築史」で学ぶことができる。
2. 使いやすく魅力的で長く人々に愛される多様な空間を計画・設計するための理論と方法（B4）については、専攻教育必修科目「建築設計計画 A〜E、都市計画概論、まちづくり概論、建築法規」で学ぶことができる。
3. 安全・快適・健康で省エネルギー・低炭素の建築と都市を計画・設計・運用するための理論と方法（B-5）については、専攻教育必修科目「建築環境設備基礎 A・B」学ぶことができる。
4. 災害に対して安全・安心かつ力学的合理性を有する建築と都市を設計するための理論、および適切な材料選定の方法と施工技術（B-6）については、専攻教育必修科目「建築構造力学基礎、静定建築構造力学、建築材料、建築構法、建築施工」で学ぶことができる。
（ⅱ）の自ら課題を発見・整理し、向き合う能力を養うための科目として、大きく以下の３つのカテゴリーがある。
1. 建築物単体から都市のレベルまでの多様な空間を計画・設計するための専門的な理論と方法、および人間と科学・社会・地球との関わりを理解することによって、建築と都市が抱える問題を自ら発見・整理する能力（C-1）については、専攻教育必修科目「都市設計概論、ハウジング論、建築学研究序説」で身に付ける。
2. 持続可能な建築と都市を創造・保全・管理するためのシステム構築とマネジメント能力（C2-1）については、専攻教育必修科目「建築環境設備応用 A・B、建築環境デザイン」で身に付ける。
3. 建築物に作用する力学的現象に基づいて、安全性の評価と構造計画を行う能力（C-2-2）については、専攻教育必修科目「木質構造、鉄筋コンクリート構造、鉄骨構造」で身に付ける。
（ⅲ）の設計演習系科目は、自らが構想する建築と都市について、企画から計画・設計までをまとめ上げる能力、自ら発見した課題に対する独自の解決策を提案できる能力、および具体的な文書・模型・図面等を用いて、自身のアイディアを論理的かつ明確に説明する能力を身に付ける（C-2-3）ことを主な目的としている。学生は、専攻教育必修科目「建築設計基礎演習A〜E」で学ぶことができる。

【卒業研究】（4年次）
教育課程の履修を通じて修得した知識・能力・ものの考え方を総合的・統合的に発揮して、仮説検証型・課題解決型の学修に実践的に取り組み、問題発見能力や問題解決能力を高めるための一つの極めて重要な学修経験として、卒業研究を課す。学士・修士一貫型教育の学士課程最終年度に取り組む本課題は、学生の一人一人が教育課程の前半期における自己の学びを振り返り、後半期に向けて専門性をより高度な水準に鍛え上げていくための重要な契機とする。
この経験を通じて学生は、問題の中身をよく吟味し、それを解決するための方法を提示・実行する能力、関連する予算と法的制約を調整し、プロジェクトの企画・分析、統合的な設計、施工管理、工事費管理を行う能力、および地域社会、高い教養と見識に基づいて、国際社会が要請する新たな建築と都市を自ら構想し創造する能力（D-2）を身に付ける。
本学科の卒業研究「建築学研究」には、建築学分野の研究成果の集大成を論文にする卒業論文と自らの提案を形として表現する卒業設計がある。学生は各自の目標に従って、卒業論文のみに集中して取り組むか、卒業論文と卒業設計の両方に取り組むことを選択できる。

【継続的なカリキュラム見直しの仕組み】
カリキュラムは、二つの分節に区分して運用する。第1分節の「基盤」期（1年次～3年次）には、工学部共通教育と学科群共通教育を通して基盤的な学びの姿勢と知識・理解（主体性・専門性）を修得した上で、学士・修士一貫型専攻教育の前半期の学びに取り組み、発展的な知識・理解およびその活用力（専門性・先導性）を修得することが期待される。第2分節の「統合」期（4年次）には、学士・修士一貫型専攻教育の前半期の学びを振り返り、知識・能力の統合と新しい知識を創出する能力（先導性・国際性・学際性）を修得することが期待される。
当該分節の中で焦点化した学修目標の達成度は、それぞれの分節の終盤に、以下の方針（アセスメント・プラン）に基づいて評価し、その評価結果に基づいて、授業科目内の教授方法や授業科目の配置等の改善の必要がないかを「カリキュラム検討委員会」において検討することで、教学マネジメントを推進する。

《アセスメント・プラン》
・「基盤」期の評価：3年次までの工学部共通教育、学科群共通教育、学士・修士一貫型専攻教育の学修成果について、学修目標達成度調査に基づいて検証する。
・「統合」期の評価：4年次の学士・修士一貫型専攻教育の学修成果について、学修目標達成度調査に基づいて検証する。

工学部の教育の目的
本学部は、「九州大学教育憲章」に則り、主体性と工学分野の専門性、先導性、学際性、国際性の育成を目指す学士・修士一貫型教育における学士課程の教育を通して工学の専門性を活かしたジェネラリスト、及び高い倫理感と国際性をもって我が国の工業技術を先導し、人類社会の課題解決に貢献する工学のプロフェッショナルの基盤を培うことを目的としている。
この工学部共通の目的の下に展開する各学科における教育目標を達成した者に、学士（工学）の学位を授与する。

学科の教育の目的
建築学は、未来の建築と都市を構想し、歴史・文化を継承し、人々を取り巻く物的環境の形成を担う学問である。本学科では、時代と共に変化する人々の多様な生活に密着した空間をつくり出し、それを活用し続けるために、建築の計画理論と設計方法、環境技術、構造技術、さらに材料に関する知識と施工技術など、多様な要素を総合する能力を持つ人材を、組織的に育成することを教育目標とする。
・建築と都市に関わる広範な知識・技術・技能を身につけている。
・時代の変化を複数の視点で読み取る思考力を備えている。
・建築と都市に関わる課題の全体像とその時間軸を把握し、技術とデザインの両面から、その課題に取り組むことができる。

参照基準
・OECD (2011), “A Tuning-AHELO Conceptual Framework of Expected Desired/Learning Outcomes in Engineering”, OECD Education Working Papers, No. 60, OECD Publishing, Paris.
・日本技術者教育認定機構『日本技術者教育認定基準-共通基準（2019年度〜）』
（https://jabee.org/doc/2019kijun.pdf）
・日本技術者教育認定機構『日本技術者教育認定基準-個別基準（2019年度〜）』
（https://jabee.org/doc/Category-dependent_Criteria2019.pdf）
・日本技術者教育認定機構「認定基準」の解説（建築系学士修士課程 2019年度～）（https://jabee.org/doc/2020kaisetu(Arch6).pdf）
・日本学術会議『大学教育の分野別質保証のための教育課程編成上の参照基準 土木工学・建築学分野』（http://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-22-h140319.pdf）

学修目標
A.主体的な学び・協働
A-1. （主体的な学び）専門的知識と教養を元に、自ら問題を見出して批判的に吟味・検討するとともに、それを解決すべく自主的に学修を進めことができる。
A-2. （協働）様々な人々と議論を行って多方面から問題を検討し、協働して問題解決にあたることができる。
A-3. 文章表現能力、口頭発表能力および討論能力を持って広く世界と交流し、効率的に情報を吸収・発信できる。

B.知識・理解
B-1. 物理学、化学、数学の様々な概念を理解し、その基となる理論で自然科学における現象を説明できる。
B-2. 情報科学の基礎を理解し、様々なデータから有用な情報を導き出すことができる。
B-3. 建築と都市の歴史・理論、および関連する工学、芸術学、人文・社会科学自然科学に関する幅広い知識を身につけている。
B-4. 使いやすく魅力的で長く人々に愛される多様な空間を計画・設計するための基礎的な理論と方法を理解し、論理的に説明できる。
B-5. 安全・快適・健康で省エネルギー・低炭素の建築と都市を計画・設計・運用するための理論と方法を理解し、論理的に説明できる。
B-6. 災害に対して安全・安心かつ力学的合理性を有する建築と都市を設計するための理論、および適切な材料選定の方法と施工技術を理解し、論理的に説明できる。

C.能力
C-1. 適用・分析
建築物単体から都市のレベルまでの多様な空間を計画・設計するための専門的な理論と方法、および人間と科学・社会・地球との関わりを理解することによって、建築と都市が抱える問題を自ら発見・整理することができる。
C-2. 創造・評価
C-2-1. 建築と都市の物理環境を構成する多様な要素を定量的に理解・評価・制御する方法論とメカニズムを学び、持続可能な建築と都市を創造・保全・管理するためのシステム構築とマネジメントをすることができる。
C-2-2. 建築物に作用する力学的現象に基づいて、安全性の評価と構造計画を行うことができる。
C-2-3. 建築と都市、およびそれを包括する多様な分野の知識に基づいた客観的な情報分析を通じて、建築と都市を総合的に把握する論理的思考力を身につけ、自らが構想する建築と都市について、企画から計画・設計までをまとめ上げること、自ら発見した課題に対する独自の解決策を提案できること、および具体的な文書・模型・図面等を用いて、自身のアイディアを論理的かつ明確に説明することができる。

D.実践
D-1. 技術が社会に及ぼす影響を常に考慮し、社会に対する責任と倫理観を身につけている。
D-2. 問題の中身をよく吟味し、それを解決するための方法を提示・実行すること、関連する予算と法的制約を調整し、プロジェクトの企画・分析、統合的な設計、施工管理、工事費管理を行うこと、および高い教養と見識に基づいて、地域社会、国際社会が要請する新たな建築と都市を自ら構想・創造することができる。